新聞アーカイブ
戦前の新聞を、原典で読むための入口です。 FVJは新聞の本文や紙面画像を載せません。「どこにあるか」への道筋だけを示します。
出来事から読む
歴史上の出来事を、当時の新聞を収めた原典の巻から読むための入口です。 FVJは出来事の事実整理と巻への案内だけを示し、紙面は原典で読みます。
1868年（明治元年）3月
五箇条の御誓文 ― 明治新政府の出発点
1868年3月、明治天皇が神々に誓う形で新政府の基本方針を示す五箇条の御誓文が出された。広く会議を開いて公論で政治を決めることなどが掲げられ、明治新政府の出発点となった。
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1871年（明治4年）7月
廃藩置県 ― 藩をなくし府県を置く
1871年7月、政府は全国の藩を廃止して府県を置く廃藩置県を断行した。旧藩主に代わって中央政府が任命する官吏が地方を治めることになり、近代的な中央集権国家への大きな転換点となった。当時の各紙がこの改革を報じている。
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1872年（明治5年）8月
学制の公布 ― 近代教育の始まり
1872年8月、近代的な学校制度の基礎となる学制が公布された。全国に小学校を設け、身分や性別にかかわらず国民が教育を受けることをめざしたもので、日本の近代教育の出発点とされる。
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1874年（明治7年）1月
民撰議院設立建白書 ― 自由民権運動の出発点
1874年1月、板垣退助らが民撰議院（国会）の設立を求める建白書を政府の左院に提出した。国民の政治参加を求めるこの動きは自由民権運動の出発点とされ、以後の国会開設をめぐる論議につながっていく。
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1875年（明治8年）6月
新聞紙条例・讒謗律 ― 新聞への言論統制の始まり
1875年6月、新聞紙条例と讒謗律が制定され、政府批判を含む新聞記事への取り締まりが強められた。多くの新聞記者が処罰され、明治期の言論と権力の関係を考えるうえで重要な出来事とされる。報道の自由の歴史は、ここから始まる。
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1877年（明治10年）
西南戦争 ― 最後の大規模士族反乱
1877年、西郷隆盛を中心とする鹿児島の士族らが起こした西南戦争は、明治政府に対する最大かつ最後の大規模な士族反乱となった。約半年に及ぶ戦闘の末に鎮圧され、以後、反政府運動は武力から言論へと移っていったとされる。
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1878年（明治11年）5月
大久保利通の暗殺 ― 紀尾井坂の変
1878年5月14日、内務卿として明治政府の中心にあった大久保利通が、東京・紀尾井坂で不平士族らに暗殺された（紀尾井坂の変）。維新を主導した指導者が相次いで世を去り、政治の担い手が移り変わる時期の出来事となった。
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1881年（明治14年）10月
国会開設の勅諭 ― 1890年の国会開設を約束
1881年10月、政府は1890年を期して国会を開設することを約束する国会開設の勅諭を出した。同時期の政府内対立（明治十四年の政変）とあわせ、憲法制定と議会開設に向けた流れが定まった。
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1881年（明治14年）10月
自由党の結成 ― 最初の全国政党
1881年10月、板垣退助を中心に、日本で最初の全国的な政党とされる自由党が結成された。国会開設に向けて自由民権運動が政党という形をとり始めた出来事である。
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1883年（明治16年）11月
鹿鳴館の開館 ― 欧化政策の象徴
1883年11月、外国の賓客をもてなす社交場として東京に鹿鳴館が開館した。欧化政策の象徴とされ、条約改正を進めたい政府の姿勢を示すものとして受け止められた。
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1884年（明治17年）11月
秩父事件 ― 農民の大規模蜂起
1884年11月、埼玉県秩父地方で、負債の軽減などを求める農民らが大規模に蜂起した（秩父事件）。軍隊も出動して鎮圧され、自由民権運動期の社会不安を示す出来事として知られる。
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1885年（明治18年）12月
内閣制度の発足 ― 初代総理大臣に伊藤博文
1885年12月、それまでの太政官制に代えて内閣制度が創設され、伊藤博文が初代内閣総理大臣に就任した。各省を統括する近代的な行政機構が整えられ、憲法制定の準備が進んだ。
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1886年（明治19年）10月
ノルマントン号事件 ― 不平等条約への世論
1886年、和歌山県沖でイギリス船ノルマントン号が沈没し、日本人乗客が死亡した一方でイギリス人船長らは脱出した。領事裁判権のもとで下された軽い判決は世論の反発を招き、不平等条約の改正を求める声が高まった。
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1889年（明治22年）2月
大日本帝国憲法の発布
1889年2月11日、大日本帝国憲法が発布された。アジアで初期の近代的成文憲法のひとつであり、翌1890年に施行、帝国議会が開設された。当時の各紙が発布の様子を大きく報じている。
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1890年（明治23年）
第1回帝国議会・第1回総選挙
1890年、7月に第1回衆議院議員総選挙が行われ、11月には第1回帝国議会が召集された。有権者を制限した選挙ではあったが、日本で初めて国民の代表による議会が開かれた。
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1890年（明治23年）10月
教育勅語の発布
1890年10月、教育の基本方針を示す教育勅語が発布された。以後、学校教育で広く用いられ、戦前日本の教育と社会に大きな影響を与えた文書として知られる。
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1891年（明治24年）5月
大津事件 ― 司法権の独立
1891年5月、訪日中のロシア皇太子が滋賀県大津で警備の巡査に斬りつけられ負傷した（大津事件）。政府の圧力にもかかわらず大審院長・児島惟謙らが法律どおりの判決を守ったとされ、司法権の独立を示した事件として語られる。
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1894年（明治27年）〜1895年
日清戦争
1894年から翌年にかけて、朝鮮をめぐる対立から日本と清国が戦った（日清戦争）。日本が勝利し、東アジアの国際関係に大きな変化をもたらした。各紙は戦況を連日報じている。
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1895年（明治28年）4月
下関条約と三国干渉
1895年4月、日清戦争の講和条約として下関条約が結ばれ、清国は遼東半島や台湾などを日本に割譲した。その直後、ロシア・ドイツ・フランスが遼東半島の返還を求める三国干渉を行い、日本はこれを受け入れた。
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1891年（明治24年）
足尾鉱毒問題 ― 公害の原点のひとつ
1891年、栃木・群馬の渡良瀬川流域で足尾銅山の鉱毒による被害が広がり、衆議院議員の田中正造が帝国議会でこの問題を取り上げた。日本の公害の原点のひとつとして知られ、以後も長く問題が続いた。
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1892年（明治25年）2月
選挙干渉 ― 第2回総選挙をめぐる政府と議会の対立
1892年2月の第2回衆議院議員総選挙で、政府（第1次松方内閣）が民権派に対する激しい選挙干渉を行い、各地で死傷者が出た。政府と議会の対立を示す出来事として知られる。
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1897年（明治30年）
貨幣法の制定 ― 金本位制の確立
1897年、貨幣法が制定され、日本は金本位制を採用した。日清戦争の賠償金が準備金にあてられ、通貨制度が国際的な基準に整えられた。以後の貿易や財政の枠組みを支える制度となった。
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1898年（明治31年）6月
隈板内閣 ― 日本初の政党内閣
1898年6月、大隈重信を首相、板垣退助を内相とする第1次大隈内閣が成立した。憲政党を基盤とする日本で初めての政党内閣とされるが、内部対立などから約4か月で退陣した。
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1900年（明治33年）3月
治安警察法の制定
1900年3月、集会や結社、労働運動などを取り締まる治安警察法が制定された。社会運動の広がりに対する規制を強めるもので、以後の言論・運動の統制につながる法律とされる。
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1900年（明治33年）
北清事変（義和団事件）と列国出兵
1900年、中国で外国勢力の排斥を掲げる義和団の運動が広がり、日本を含む列国が共同で出兵した（北清事変・義和団事件）。日本も多くの兵を送り、以後の東アジア情勢に影響を与えた。
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1900年（明治33年）9月
立憲政友会の結成
1900年9月、伊藤博文を総裁として立憲政友会が結成された。官僚と政党の勢力を結びつけた大政党で、その後の政党政治の中心的な存在となっていった。
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1902年（明治35年）1月
日英同盟の締結
1902年1月、日本とイギリスは日英同盟を結んだ。ロシアの東アジア進出を背景とした同盟で、その後の日露関係や国際情勢に大きな影響を与えた。
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1904年（明治37年）〜1905年
日露戦争
1904年2月から翌年にかけて、満州・朝鮮をめぐる対立から日本とロシアが戦った（日露戦争）。旅順攻囲や奉天会戦、日本海海戦などを経て、両国はアメリカの仲介で講和に向かった。
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1905年（明治38年）9月
ポーツマス条約と日比谷焼打事件
1905年9月、日露戦争の講和条約であるポーツマス条約が結ばれた。賠償金が得られなかったことなどから東京・日比谷で講和反対の集会が暴動化し（日比谷焼打事件）、戒厳令が出される事態となった。
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1906年（明治39年）11月
南満州鉄道株式会社（満鉄）の設立
1906年11月、日露戦争後にロシアから引き継いだ鉄道利権をもとに、南満州鉄道株式会社（満鉄）が設立された。以後、日本の大陸経営の中心的な存在となっていった。
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1906年（明治39年）3月
鉄道国有法 ― 主要幹線の国有化
1906年3月、鉄道国有法が公布され、主要な私設鉄道が国に買収されて国有鉄道に統合された。全国的な鉄道網が国の管理下で整えられ、輸送や産業の基盤づくりが進んだ。
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1908年（明治41年）10月
戊申詔書の発布
1908年10月、日露戦争後の社会の引き締めと勤勉・節約を国民に求める戊申詔書が発布された。地方改良運動などとともに、当時の国づくりの方針を示す文書として広く伝えられた。
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1909年（明治42年）10月
伊藤博文の暗殺
1909年10月26日、初代内閣総理大臣や初代韓国統監を務めた伊藤博文が、満州のハルビン駅で安重根に射殺された。この事件は、翌年の韓国併合に至る過程のなかで大きく報じられた。
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1910年（明治43年）〜1911年
大逆事件
1910年から翌年にかけて、明治天皇の暗殺を計画したとして多数の社会主義者・無政府主義者が検挙・起訴され、幸徳秋水ら12名が死刑となった（大逆事件）。言論・思想への取り締まりが強まる契機となったとされる。
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1910年（明治43年）8月
韓国併合
1910年8月、日本は韓国併合に関する条約により大韓帝国を併合し、朝鮮を統治下に置いた。以後1945年まで日本による統治が続いた。
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1912年（明治45年）7月
明治天皇の崩御 ― 明治の終わり
1912年7月30日、明治天皇が崩御し、元号は大正と改められた。約45年間続いた明治という時代の終わりであり、各紙がその死と時代の区切りを大きく報じた。
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出来事は、原典の巻とリンクを1件ずつ確認しながら順次追加していきます。
大正の出来事から読む図書館・個人送信
大正期の「新聞集成大正編年史」は、明治編と違い戦後（1969〜1985年）に編纂・刊行された編集著作物のため、 国立国会図書館では「インターネット公開（誰でも無料）」ではなく図書館・個人送信資料です。 （元の新聞紙面はパブリックドメインですが、この編年史という編集物は別扱いです。）
下のリンク先の巻は、いずれも 個人向けデジタル化資料送信サービス で閲覧できます。無料の利用者登録（本登録）をすれば、日本国内にお住まいの方は自宅のパソコン等から読めます（国外にお住まいの方は利用できません）。
1913年（大正2年）2月
大正政変 ― 第一次護憲運動
1912年末からの藩閥政治への批判（第一次護憲運動）が高まり、1913年2月に桂太郎内閣が世論の反発を受けて総辞職した（大正政変）。政党や民衆の力が政治を動かした出来事として知られる。
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1914年（大正3年）8月
第一次世界大戦への参戦
1914年8月、日本は日英同盟を理由に第一次世界大戦に参戦し、ドイツに宣戦布告した。中国・青島などのドイツ権益を接収し、大戦は日本の経済や国際的地位に大きな影響を与えた。
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1915年（大正4年）1月
対華二十一カ条要求
1915年1月、日本は中華民国に対して二十一カ条の要求を突きつけた。多くが受け入れられたが、中国側の強い反発を招き、以後の日中関係に影を落とす出来事となった。
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1918年（大正7年）7〜9月
米騒動
1918年、米価の高騰を背景に、米の安売りを求める動きが富山県から全国へ広がり大規模な騒動となった（米騒動）。軍隊も出動して鎮圧され、寺内内閣が退陣する一因となった。
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1918年（大正7年）9月
原敬内閣の成立 ― 本格的な政党内閣
1918年9月、立憲政友会の原敬が首相となり、本格的な政党内閣が成立した。華族の爵位を持たない衆議院議員が首相となったことから「平民宰相」と呼ばれ、政党政治の展開につながった。
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1923年（大正12年）9月
関東大震災
1923年9月1日、関東地方を大地震が襲い、火災も加わって東京・横浜を中心に甚大な被害が出た（関東大震災）。混乱のなかで流言が広まり、殺傷事件も起きたことが知られる。「新聞集成大正編年史」には関東大震災期の巻が月ごとに設けられている。
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1925年（大正14年）
普通選挙法と治安維持法
1925年、納税額による制限を撤廃し満25歳以上の男子に選挙権を認める普通選挙法が成立した。同じ年に、国体の変革などを取り締まる治安維持法も制定され、選挙権の拡大と言論・思想の統制が同時に進んだ。
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原典で読む（無料・パブリックドメイン）
- 新聞集成明治編年史（国立国会図書館デジタルコレクション）
明治期に発行された各紙から記事を年月日順に集めた全15巻。1940年（昭和15年）刊。著作権保護期間満了によりインターネット公開されており、誰でも無料で閲覧できる。
対象: 明治期インターネット公開・無料
- 国立国会図書館デジタルコレクション（新聞・雑誌）
明治期以降にデジタル化された新聞など約24万点を収録。著作権保護期間が満了した資料はインターネット公開されている。キーワードで年代・媒体を横断検索できる。
対象: 明治〜昭和インターネット公開・無料
- リサーチ・ナビ「明治・大正時代の新聞記事を調べるには」（国立国会図書館）
どの新聞がどこで読めるか、縮刷版・復刻版・データベースの探し方を国会図書館がまとめた案内。戦前新聞の入口として有用。
対象: 明治・大正インターネット公開・無料
- 国立公文書館デジタルアーカイブ
公文書・古文書等のデジタルアーカイブ。新聞そのものではないが、当時の政府記録と突き合わせる一次情報として使える。
対象: 近世〜近代インターネット公開・無料
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